米国からオーストラリアへ――世界への挑戦を支える留学先の選択肢

2026年8月28日付の日本経済新聞に、SEKAIA株式会社（旧ICCコンサルタンツ）代表取締役・曽根靖雄のコメントが掲載されました。
記事では、米国における留学生受け入れ環境の変化を背景に、留学先を米国以外の国へ変更する日本人学生の動きが紹介されています。曽根は、海外留学を取り巻く環境について、次のようにコメントしています。

従来なら米国のトップ大を目指していたと思われる人材が、オーストラリアや英国など別の留学先を選び始めた

近年、ビザや為替など、留学を検討する際に考慮すべき要素は変化しています。一方で、これは海外留学の価値が失われたことを意味するものではありません。学生一人ひとりが、学びたい分野や将来のキャリア、希望する環境に合わせて、より多様な選択肢から留学先を考える時代になったといえます。
なかでもオーストラリアは、世界水準の大学教育に加え、英語圏での学習環境や多様な文化に触れられる機会を備えた留学先の一つです。当社は、オーストラリアのGroup of Eightを含む大学との提携をはじめ、長年にわたり現地ネットワークを築いてきました。
SEKAIAは、特定の国や地域への留学を一律に勧めるのではなく、お客様の目的や将来像に寄り添いながら、一人ひとりに適した「世界への挑戦」を支援しています。
これからも、留学を通じて人生の転機となる体験を届け、世界に挑戦するすべての人の成長を支えてまいります。

掲載記事
日本経済新聞「米国大学の留学生1割減、トランプ政権ビザ制限で　進路変える日本人も」
出典：日本経済新聞（2026年8月28日掲載）